求人数が少ないアパレル業界において、一つ一つの面接がとても大事です。何の準備もせずに『当たって砕けろ』ではアパレル業界で転職は成功しません。
転職活動を成功させる為には事前に入念な準備が必要です。
僕はアパレル業界で10年間働き、大手国産メーカー、外資系インポートブランド、大手ラグジュアリーブランドから内定を得る事が出来ました。
転職を成功するまでに何度も失敗を繰り返す事で、アパレル業界で転職を成功させる為のノウハウを身につけました。
今回は、転職活動を始める前に知っておくべき事として、
転職活動は退職後に行うべきか？在職中にするべきか？
人材紹介会社の仕組みを知り、転職活動を有利に進める！
希望年収の伝え方
の3項目をご紹介します。
転職活動は退職後に行うべきか？在職中にするべきか？
在職中に仕事の合間を縫い、時間的制約がある中で転職活動を行うよりも、退職後の時間的制限がない状態で転職活動を行う方が余裕を持って進められると思われる方が非常に多いです。
それは間違いです。
実際に採用面接をしている中で離職中の方多く見てきました。
しかし、面接を通して思う事は在職中・離職中の両方の求職者を比べると、“在職中”に転職活動を行う方が結果的には余裕を持って進められる！という事です。
その理由をご説明いたします。
転職活動は在職中に行うのが絶対にお勧め！
確かに、在職中に転職活動を行う事は時間的余裕がないので、体力的にも精神的にとってもハードです。しかし在職中・離職中の方双方の面接者の方を比べて思う事は、離職中の方の方が“時間的余裕があっても心に余裕がない”という事です。
金銭的な問題や無職の不安などから、離職中の方は『早く決めなくては』という焦りが感じられます。
焦って転職活動をしても良い転職をする事は出来ません。
焦って転職しようとすると選択肢が狭まる
時間的余裕があっても、まさか転職活動を何年もかけて行う人はいないと思います。
転職活動が長期化してくると、収入がない為、結局のところ転職活動が出来る期間は限られます。
在職中であれば、もし良い会社との出会いがなければ転職活動を先延ばしにすればよいだけですが、離職してしまうと入りたいと思える会社がなくても、その中から会社を選ばなくてはならなくなります。
より良い会社と出会うチャンスを狭める事になります。
また、転職活動が長期化して焦ってくると、最初は『こんな企業に行きたい』と志望企業を選んでいた立場から、『自分を受け入れてくれる会社』を選ぶようになっていきます。
ブランクがマイナスポイントに
あまりにも離職期間が長引くと、面接側からすると『仕事もしないで日々一体何をしているのか？』という不信感に繋がります。
職業訓練学校や新たな資格・学位取得に向けて学校に通ったり、語学を身に付ける為に短期留学をするなど明確な目的を持ったブランクであれば問題ありません。しかし、特に理由もなくダラダラと転職活動を続けていると、仕事においても目的意識が持てない人、スケジュール管理が出来ないルーズな人というマイナスイメージを持たれる恐れがあります。
また企業側が中途採用者に求める事は何より“即戦力”です。
企業側からすると、長期離脱している離職者よりも現役バリバリで働いている人の方が即戦力として思われますし、良い印象を持ちます。
企業に対して弱気になる
本来転職は、求職者と企業は対等であるべきです。
面接の場は企業に頭を下げるのではなく、双方合うか合わないかを判断するはお見合いの場です。
先ほども述べたように、離職中の方は『早く決めなくてはならない』『採用してもらわなければならない』と焦り、自ら立場を弱くしてしまい、弱気になりがちです。
転職は、『今よりも状況を良くしたい』という思いがスタートのはずです。内定獲得が優先事項になってしまうと企業に迎合してしまい、自分の希望や不満があったとしても何も言えなくなってしまいます。
在職中の転職活動で注意すべきこと
無事内定を獲得しても、退職できない！！なんて事にならないように以下の2点に気を付けて下さい。
入社日を確認する
早い段階で入社日の確認を行ってください。現職の規定に沿って○ヶ月後に入社するつもりでいても、採用側が求める入社日に合わなければ、『必要な時に来てもらえないのであれば内定は出せない』なんて事にもなりかねません。
面接の際には必ず入職希望日を伝え、入社日を企業側とすり合わせてください。
現職の退職申し出期間を確認する
企業ごとで退職日の規定は異なります。
転職活動を始める際は、まず会社の退職規定を確認してください。就業規則を見れば”いつまでに届け出る事”と書いてあるはずです。
ただ円満に退職を進める為には、規定通りにいかない場合がほとんどです。
今自分が手掛けているプロジェクトの進捗具合、仕事の引継ぎ期間なども考慮し、退職日から逆算して自分がいつまでに退職の意向を伝えるのが良いのかを考えておくと良いです。一般的には2～3か月前が良いとされています。
この章のまとめ
人それぞれ事情があるので、必ずしも在職中の転職活動が出来るとは限りません。
しかし『現職を早く辞めたいから』、『仕事なんてすぐ見つかる』と安易な考えで辞めてしまうのは絶対に避けるべきです。
好条件で内定を得るには在職中に、自分の希望条件を伝え、好条件で内定を獲得する為には在職中に転職活動を行った方が経験上無難です。
私自身も在職中の転職活動でかなり大変な思いをしましたが、その分そこで頑張ったおかげで今納得して働くことのできる企業へ入る事が出来たと思っています。
自分に合う企業は必ず出てきますので、焦らずじっくり進めていきましょう。
人材紹介会社の仕組みを知り、転職活動を有利に進める！
転職を決めたら、次は人材紹介会社に登録しましょう。
アパレルの転職活動は、人材紹介会社を利用する事で断然有利に進める事が出来ます！
一方で転職エージェントは千差万別です。当然、優良エージェントから対応の悪いエージェントも存在します。
この項目では優良エージェントの見分け方をご紹介します。
良いエージェントと出会う事が出来れば、それが何より転職成功の近道になります。
良いエージェント 悪いエージェント見分け方
人材紹介会社のエージェント次第で、転職が成功するか失敗するかに大きな影響を与えます。
もし使えないエージェントに当たってしまった場合は、すぐに担当を変えてもらうか他の人材紹介会社に乗り換えるべきです。
有名企業＝良いエージェントではない
広告を大きく打ち出し、誰もが知っているような人材紹介会社が必ずしも良いエージェントが揃っている訳ではありません。なぜならば、そういった企業ほど取り扱い案件、求職者が多い為、一人一人を細かく見ている余裕がないからです。逆に小さい会社の方が密に連携を取り、サポートしてくれる場合があります。
また、あなたが専門職の場合は、その業界に特化した人材紹介会社が存在するので、大手ばかりに頼らずそういった専門的な人材紹介会社も利用すべきです。
面談の有無
人材紹介会社使った場合の基本的な流れは、
1 企業から採用情報をヒアリングし、求める人物像を把握する。
2 求職者と面談し、スキルや経験をヒアリング。また希望条件を確認。
3 双方のヒアリング後、企業へマッチングする求職者を紹介。
4 面接の調整
5 採用が決まった場合、条件交渉を行い企業から報酬を得る。
以上の5項目になります。
ミスマッチを良く起こす人材紹介会社の特徴は、1番2番を飛ばす会社です。双方からのヒアリングを怠たり、曖昧な情報をもとに双方へ紹介してきます。その結果、企業・求職者ともに『こんな企業・求職者を求めていない』という事に繋がるのです。
特に酷い人材紹介会社は求職者の応募意思確認も取らずに、勝手な判断で企業へ紹介をしてきます。
その場合、万が一企業側が『会いたい』と言っても、求職者にその意思はなく、流れてしまう場合が多いです。
このように雑な人材紹介会社は企業側も信用していないので、『ここが紹介してくる人なんて』と最初からマイナスイメージを持たれてしまう可能性もあります。
しっかりと自分の希望条件をヒアリングしてくれるエージェントかどうかを一つの判断基準にしてください。
面接に同席しない
これは企業側が嫌がる場合もありますし業界によってそもそも同席制度なんてない業界もあるので、一概に【同席しないエージェント＝悪い】には繋がりませんが、一例として頭に入れておいてください。
同席が一般的な業界において、求職者を一人で面接に行かせた場合、求人企業から直接雇用されてしまう場合があります。
そんな事をする企業もどうかと思いますが、それを分かった上で『面倒くさい・遠いから』という理由でついてこないエージェントも存在します。本当に求職者を考えているエージェントであれば、0から100まで面倒を見てくれます。
求職者・求人企業が人材紹介会社を使うメリット・デメリット
次は視点を変えて、求職者と求人企業が人材紹介会社使うメリットを知り、転職活動に役立てましょう。
求職者が人材紹介会社を使うメリット
応募から面接日程の調整、条件交渉まですべて転職エージェントが行ってくれるので、自分で転職活動を行う手間が省けます。
また、自分の希望を伝えておくことで、その希望に合った企業を紹介してくれるので、自分で企業を探す手間も省くことが出来ます。
特に在職中の転職活動は、かなり負担が大きいです。それを肩代わりしてもらえる事はとても助かります。
そしてこれらのサービスがすべて無料で受けられる事も大きなメリットの一つです。
企業が人材紹介会社を使うメリット
では逆に、求人企業側が人材紹介会社を使う理由は何なのでしょうか。実はこれを知る事で企業に何を求められているのかが分かるのです！
ピンポイントで人材が欲しい
企業が必要としている経験やスキルを持った人材をピンポイントで欲しい場合、人材紹介会社を使用します。公募だと多くの人が集まりますが、その中からその見合った人材を探すのは時間も手間もかかるため、このような場合は人材紹介会社から紹介してもらった方が効率が良いのです。
求職者がエージェントから紹介を受けた場合は、すでにマッチングしている確率が高いので、自信を持って採用試験に向かってください！
急募
公募はコンスタントに人を集めるのには適していますが、急募には弱いです。その為、人が集まってくるのを待つ余裕がない場合においても、企業は人材紹介会社を使用します。この場合企業は即採用を考えているので、適した人材であれば内定が出るまでが非常に早いです。
転職活動を短期で終わらせたい場合は、こういった企業を選ぶのも一つの手です。
企業の募集背景を知るにはエージェントに確認してもらってください。欠員の補填であればこれに当てはまります。
コンフィデンシャル案件
他社や企業内にも募集を知られたくない場合も人材紹介会社を使用します。トップシークレットな求人ですので、急募同様当てはまる人材がいれば内定を出すまでが早いです。またハイクラスのポジションの案件である可能性も高いです。
自主応募の方が有利と言われる理由
よく自主応募の方が有利だと言われる事もありますが、本当に優秀な人材が欲しい企業は採用コストをケチったりしません。
ただ、自主応募者を採用する方が、企業にとっては採用コストを遥かに抑えられるのは確かなので、エージェントから企業を紹介されたら、まず自身でその企業の採用情報を確認し、求人が出ていないか確認して見てください。
求人が出ている場合、自分で応募するのも一つのテクニックです。
いずれにせよ、転職経験が無い方は冒険せずに、人材紹介会社を利用した方が無難でしょう。
この章のまとめ
良い人材紹介会社を選び、良いエージェントと出会う事で転職の成功率はグッと上がります。
僕は良いエージェントとで得た事で、転職を成功させることが出来ました。
また、転職はどこにチャンスが転がっているか分からないので、情報収拾の為にも、人材紹介会社には登録しておきましょう。
アパレル業界での転職はまず、クリーデンスに登録する事をお勧めします。
希望年収の伝え方
給与交渉は伝え方によって上下する可能性があります。
いくら求職者が給与アップに値する経験や資格、スキルを持ち合わせていても、伝え方次第で納得のいかない給与条件を提示されてしまう恐れがあります。
私は採用担当として多くの面接に携わっていますが、『伝え方がもったいないな』と思う方に多く出会ってきました。
伝え方を少し変えるだけで、給与が上がる可能性は大きいです！
採用担当者として良いと思う、伝え方とちょっとしたテクニックをご紹介します。
面接前に一読していってください。
面接で年収を聞かれたらチャンス！
面接で前職の年収や希望年収を聞かれる事があると思います。給与について聞かれるという事は企業側があなたに興味を示している証です。自社の給与規定にはまるかを確認し、給与面で求職者が納得し、ミスマッチなく迎え入れられるかどうかの判断基準にしているのです。
【年収のヒアリング＝欲しいと思った人の希望額が出せるか確認している】と思ってください。
例え欲しい人材であったとしても、あまりにも前職との給与とかけ離れてしまうか、非現実的な希望額だと諦めざるを得ません。
それまでの面接の受け答えで、『自社には残念ながら必要ない』と判断した場合は、そもそも給与の話などしません。
総支給額（年収）を伝えるべきか 手取り額を伝えるべきか
面接で気になった人材がいた場合、当然私も『希望年収はどれくらいですか？前職での年収はいくらでしたか？』とお聞きします。
その時意外に多いのが自分の年収を知らない人が多いという事。そういった方は大抵『年収は分かりませんが、手取りでこれくらいです』とお答えになられます。
手取りで大体の年収は想像できますが、地域によって税率は異なりますし、手取りに交通費が含まれているのか含まれていないのかも分かりません。一体どれくらいの控除があって今言っている【手取り額】になっているのかが曖昧になり、自社の給与テーブルと比較が難しくなってしまいます。
そうなると候補者がイメージしている給与と企業が提示する給与にズレが生じてしまいます。あらかじめ総支給額を伝える事で、無駄なズレがなくなるので、希望給与・現給与を聞かれた場合は必ず総支給額（年収）を伝えて下さい。
総支給額と手取り額の違い
ここで一度総支給額と手取り額の違いをクリアにしておきましょう。
総支給額とは
総支給額とは社会保険料や住民税、所得税など控除される前の支給額を指します。交通費や賞与、残業代なども含みます。
手取とは
簡単に言えば給与受け取り口座に振り込まれる額です。会社から支給された給与から上で述べた社会保険料や住民税などが差し引かれたお金を指します。
総支給額を伝える事が年収アップに繋がる
上記で述べたように総支給額には賞与や残業代なども含みます。もし、決算賞与などの臨時ボーナスなどもあれば当然総支給額として扱われます。
希望給与を聞かれた際に、月々の手取りのみを伝えてた場合、それら＋αの収入が見えず希望額に届かない原因になる可能性があります。
年収は月々の給与を単純に足しただけではありません。全て込みの総支給額を伝え、『生活の為これ以上は下げられません。同等かそれ以上の給与を希望します。』とはっきりと伝えるべきです。
ただこれは同業種への転職に限ります。もしあなたが全く別業界に転職を試みるのであれば、それ以上の給与を求める事はハードルが高くなるでしょう。
また、残業代・交通費は含んで良いのか？という声を聞きますが、もちろんOKです。
総支給額はどこで確認出来る？
では、総支給額は一体どこで確認出来るのでしょうか。確認は簡単です。毎年年末に会社から渡される源泉徴収票の支給額に記載されている額が【総支給額】になります。
ただここでよくある問題が、必要な時に源泉徴収票が見当たらないという事。
源泉徴収票の再発行自体は、会社に言えば出してくれますので簡単です。
問題は、(すでに退職の意向を伝え転職活動を行っているのであれば、堂々と再発行をお願い出来ますが)黙って転職活動している場合とても気まずい事です。
もし私が再発行を頼まれたら転職を疑います（笑）
嘘の申告はやめよう
年収を上げたいからといって嘘の申告だけは絶対にやめましょう。のちのちバレます。
中途社員には年末調整で必要になるので前職の源泉徴収票の提出を求めます。
その源泉徴収票を見れば一発で前職の年収が分かってしまいます。そうなれば今後の査定に影響を及ぼす可能性もありますし、会社によっては虚偽の報告をしたという事で内定取り消しなんて事にもなりかねません。
面接時に給与交渉はあり？
これから働いていく上で、給与額はモチベーションにも繋がりますし、それぞれの生活があるので、給与額を気にするのは当然だと思います。
ただ聞き方に気を付けないと、印象が悪くなる場合もあるので以下のポイントに気を付けて下さい。
自分から切り出すのは避ける
面接官が給与条件の話をしている時に、給与の質問や交渉をするのはもちろんありです。ただ何もきっかけがない状態で、唐突に給与の話をするのは避けた方が良いです。いくら良い志望動機を伝えていたとしても、転職の目的は『結局お金？？』となりかねません。
給与アップが目的でも良いとは思いますが、残念ながら今の日本ではそれを言ってしまうと印象が悪くなる場合が多いです。私はそういった方の方がしっかりと給与分働いてくれるので、分かりやすくて好きですが。(笑)
納得できる根拠があれば可
良いタイミングを給与交渉の話になったとしても、給与を上げる“根拠”がなければ話になりません。『私にはこういったスキル・経験があるので、このように御社に貢献できます』と断言できる根拠を持って臨んでください。
ただ上げて欲しいでは、『なぜ？』で終わります。
エージェントを通して交渉した方が無難
いずれにせよ自分で給与交渉をするのはリスクが高いので、自主応募でもない限り避けた方が無難です。給与交渉はプロのエージェントに任せ、その他の準備に集中しましょう。
前職の給与は関係あるのか
当然関係あります。給与を決める際になにより優先するのは自社の給与規定ですが、参考値として前職での給与を考慮します。本当に欲しい人材の場合は、前職の給与より下げる事避けます。逆に前職の給与がとても低かった場合は基本的にはそれに合わせて下げる事もしません。その方のこれまでの経験や資格・スキルをみて自社の給与規定に当てはめ給与を決めます。
この章のまとめ
言い方一つで、伝わり方は大きく変わります。
特に転職は自身の人生に大きく影響を与える大事な場面です。
ちょっとした言い方の失敗でミスマッチが生まれないように、今回ご紹介した伝え方とテクニックを頭の片隅に入れておいてください。
この記事のまとめ
転職活動は、正しい知識とやり方を見つける事で、成功率はグッと上がります。
特にアパレル業界は求人数が少なく、一つ一つの面接を大事にしないと、また次の求人が出てくるまで待たなくてはならなくなる場合が多いです。
一つの面接に全てを掛けられるように、事前準備が非常に大事です。
皆様の転職活動が上手くいくことを陰ながら応援しています。
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