人材紹介会社の仕組みを知る事で転職活動が断然有利に!その訳とは。

転職活動を始める際、人材紹介会社の利用を考える方は多いのではないでしょうか。

利用する前にちょっと読んでいってください。転職活動は、人材紹介会社の仕組みを理解する事で断然有利に進める事が出来るのです!

せっかく使うのであれば”最大限に活用”しない手はありません。

また転職エージェントも千差万別なので、当然、優良エージェントからサポートを受けるべきです。それが何より転職成功の近道になります。加えて人企業側が人材紹介会社を使う理由を知り、企業がどのような人材を求めているのかを理解しましょう!

人材紹介会社とは

人材紹介会社は簡単に言えば”マッチング屋”のようなものです。人材紹介会社が企業と求職者の間に入り、企業が求める人材求職者が望む企業を引き合わせ、マッチングさせます。

人材紹介会社の仕組み

人材紹介会社のサービスが無料の理由は、企業が人材紹介会社を通して採用が決まった場合、紹介手数料を支払っているからです。これを成果報酬型と呼びます。
ここまではご存知の方は多いと思いでしょう。では企業は一体どれくらいの額を人材紹介会社に支払っているのでしょうか。

紹介料

業界によって報酬額は異なりますが、職者が提示された理論年収の20%から35%程度が一般的です。

常勤の場合

月例給与(諸手当含む)と賞与の一年分が理論年収と呼ばれます。

例えば、紹介手数料が20%の場合

基本給   180,000
調整給   20,000
職務手当 5,000
技術手当 5,000
資格手当 10,000
住宅手当 10,000
勤続手当   2,000

月例給与 232,000

賞与   720,000(基本給の4ヶ月分)

とすると、理論年収は3,504,000円となります。

この理論年収から紹介手数料20%が引かれ、

700,800円+税が紹介手数料として支払われる事になります。

理論年収が高ければ高いほど、支払額も大きくなっていきます。

パート(非常勤)の場合

パート(非常勤)の場合だと一般的に多いのは常勤よりも【紹介手数料を高く設定】するか、【一律何十万円】と決めているケースが多いです。
その他、正社員と同じように理論年収を算出する会社もあります。
その場合、

時給×週間労働時間×52週

となります。

企業側は給与が低い求職者を雇う場合は、一律で決まっている会社よりも、理論年収を個々で算出する人材紹介会社を優先します。

返金制度

企業側が人材紹介会社選びに重要視するポイントに【返金制度】というものがあります。

採用した求職者が自己都合により早期退職した場合、紹介手数料を返金してもらう事が出来ます。

返金制度は、人材紹介会社によって期間と返金額は異なります。

ただどこも大抵、企業の試用期間内に合わせているので大体3か月以内に定めているケースが多いです。


入社後2週間以内に退職した場合 紹介手数料の100%返金
入社後1か月以内に退職した場合 紹介手数料の80%返金
入社後2ヶ月以内に退職した場合 紹介手数料の50%返金
入社後3か月以内に退職した場合 紹介手数料の30%返金

期間が長くなれば長くなるほど返金率は下がっていきます。

人材紹介会社の種類

大きく分けて3種類に分かる事が出来ます。

紹介予定派遣型

まずは派遣として入社し、準備期間を設けます。その後求職者・企業共に合意を得られれば本採用となります。

一般紹介・登録型

一般的な紹介システムです。求職者を求人企業に引き合わせるやり方です。通常人材紹介会社を利用した場合のサービスです。

ヘッドハンティング型

企業が求める人物像に合わせて、見合う人材をヘッドハンティングするシステムです。一般的にはタイトル付いた役員クラスがメインターゲットとなります。

良いエージェント 悪いエージェント見分け方

人材紹介会社の仕組みを知ったところで、次は良いエージェント、悪いエージェントを見分ける方法を知りましょう。人材紹介会社のエージェント次第で、転職が成功するか失敗するかに大きな影響を与えます。
もし使えないエージェントに当たってしまった場合は、すぐに担当を変えてもらうか他の人材紹介会社に乗り換えるべきです。

有名企業=良いエージェントではない

広告を大きく打ち出し、誰もが知っているような人材紹介会社が必ずしも良いエージェントが揃っている訳ではありません。なぜならば、そういった企業ほど取り扱い案件、求職者が多い為、一人一人を細かく見ている余裕がないからです。逆に小さい会社の方が密に連携を取り、サポートしてくれる場合があります。

また、あなたが専門職の場合は、その業界に特化した人材紹介会社が存在するので、大手ばかりに頼らずそういった専門的な人材紹介会社も利用すべきです。

面談の有無

人材紹介会社が行う仕事を簡単に纏めると、

1 企業から採用情報をヒアリングし、求める人物像を把握する。

2 求職者と面談し、スキルや経験をヒアリング。また希望条件を確認。

3 双方のヒアリング後、企業へマッチングする求職者を紹介。

4 面接の調整

5 採用が決まった場合、条件交渉を行い企業から報酬を得る。

以上の5項目になります。

ミスマッチを良く起こす人材紹介会社の特徴は、1番2番を飛ばす会社です。双方からのヒアリングを怠たり、曖昧な情報をもとに双方へ紹介してきます。その結果、企業・求職者ともに『こんな企業・求職者を求めていない』という事に繋がるのです。

特に酷い人材紹介会社は求職者の応募意思確認も取らずに、勝手な判断の下企業へ紹介をしてきます。その場合、万が一企業側が『会いたい』と言っても、求職者にその意思はなく、流れてしまう場合が多いです。
このように雑な人材紹介会社は企業側も信用していないので、『ここが紹介してくる人なんて』と最初からマイナスイメージを持たれてしまう可能性もあります。

面接に同席しない

これは企業側が嫌がる場合もありますし業界によってそもそも同席制度なんてない業界もあるので、一概に【同席しないエージェント=悪い】には繋がりませんが、一例として頭に入れておいてください。

同席が一般的な業界において、求職者を一人で面接に行かせた場合、求人企業から直接雇用されてしまう場合があります。そんな事をする企業もどうかと思いますが、それを分かった上で『面倒くさい・遠いから』という理由でついてこないエージェントも存在します。本当に求職者を考えているエージェントであれば、0から100まで面倒を見てくれます。

求職者・求人企業が人材紹介会社を使うメリット・デメリット

次は視点を変えて、求職者と求人企業が人材紹介会社使うメリット・デメリットを知り、転職活動に役立てましょう。

求職者が人材紹介会社を使うメリット

応募から面接日程の調整、条件交渉まですべて転職エージェントが行ってくれるので、自分で転職活動を行う手間が省けます。また、自分の希望を伝えておくことで、その希望に合った企業を紹介してくれるので、自分で企業を探す手間も省くことが出来ます。
とりわけ在職中の人にとっては、仕事をしながらの転職活動はかなり負担です。それを肩代わりしてもらえる事はとても助かります。
そしてこれらのサービスがすべて無料で受けられる事も大きなメリットの一つです。

求職者が人材紹介会社を使うよ発生するデメリット

求職者が人材紹介会社を使う事で考えられるデメリットは特にありません。使う使わない別にして情報収集の為にも登録はしておくべきです。

企業が人材紹介会社を使うメリット

では逆に、求人企業側が人材紹介会社を使う理由は何なのでしょうか。実はこれを知る事で企業に何を求められているのかが分かるのです!

ピンポイントで人材が欲しい

企業が必要としている経験やスキルを持った人材をピンポイントで欲しい場合、人材紹介会社を使用します。公募だと多くの人が集まりますが、その中からその見合った人材を探すのは時間も手間もかかるため、このような場合は人材紹介会社から紹介してもらった方が効率が良いのです。

求職者がエージェントから紹介を受けた場合は、すでにマッチングしている確率が高いので、自信を持って採用試験に向かってください!

急募

公募はコンスタントに人を集めるのには適していますが、急募には弱いです。その為、人が集まってくるのを待つ余裕がない場合においても、企業は人材紹介会社を使用します。この場合企業は即採用を考えているので、適した人材であれば内定が出るまでが非常に早いです。

転職活動を短期で終わらせたい場合は、こういった企業を選ぶのも一つの手です。

企業の募集背景を知るにはエージェントに確認してもらってください。欠員の補填であればこれに当てはまります。

コンフィデンシャル案件

他社や企業内にも募集を知られたくない場合も人材紹介会社を使用します。トップシークレットな求人ですので、急募同様当てはまる人材がいれば内定を出すまでが早いです。またハイクラスのポジションの案件である可能性も高いです。

企業が人材紹介会社を使うと発生するデメリット

求人企業側が人材会社を使う事によって生じるデメリットも存在します。

採用コストが高額

最低ラインの20%といえど、年収350万円の方を採用するにも一人で70万円近くかかり、非常に高額です。採用コストを考えれば求人サイトや媒体に出す方が費用を抑えられるので多用は出来ません。

幅広い人材を募集するには向かない

ピンポイントで求める人材を探すには適していますが、コンスタントに採用を考えている場合は費用も掛かり困難です。報酬を同月に支払わなければならない場合もあるので、中小企業にとっては大きな痛手となります。

仕組みを理解した上で使えるテクニック

ではここからは、実際に仕組み利用し、自身の転職活動に役立つ方法をご紹介します。

条件の合わない企業ともマッチングは避ける

人材紹介会社に支払う手数料を抑える為に、給与条件を下げる企業も存在します。自分の市場価値をしっかりと把握し、自分の中で『ここまでなら許す』という最低条件を決めておきましょう。その最低条件すら提示出来ない企業とやり取りするのはただの時間の無駄です。

事前に自分の希望条件をしっかりとエージェントに伝え、その条件を受け入れられる企業のみをピックアップしてもらいましょう。

紹介手数料が安い紹介会社を選ぶ

上で述べたように、人材紹介会社によって紹介手数料は異なります。紹介手数料が安い人材紹介会社を選び、他の候補者よりも優位に立つ方法があります。
企業が同じようなスキルや経験を持った候補者を2名別々の人材紹介会社から提案されたとします。その場合企業は、採用コストを抑える為に、紹介手数料が安い方を選ぶことになります。
自分のスキルや経験で落とされるのではなく、紹介手数料が高いという自分に全く非がない理由で落とされてはたまったものではないので、求職者にとっても紹介手数料は考慮すべき事だと思っています。
パート(非常勤)の場合も同様に、紹介手数料の算出方法は様々なので、企業にとって優しい算出をしている紹介会社を選んだ方が採用率は上がるでしょう。

ただ一概に手数料が安いから良いという訳でもありません。手数料が高い分その他のサービスに回している場合もありますし、良い案件を多く抱える為に企業への広告費として使用している可能性もあるからです。

返金率から見る人材紹介会社の良し悪し

企業側からすると人材紹介会社の返金率があまりにも低い場合は、”不信感”を覚える場合があります。
“すぐに辞める可能性が高いから返金率が低いのでは?”
と疑ってしまいます。

例えば、先ほど例で上げたA社の返金率は以下でしたが、

入社後2週間以内に退職した場合 紹介手数料の100%返金

入社後1か月以内に退職した場合 紹介手数料の80%返金

入社後2ヶ月以内に退職した場合 紹介手数料の50%返金

入社後3か月以内に退職した場合 紹介手数料の30%返金

マッチングに自信を持っているB社は

入社後1か月以内に退職した場合 紹介手数料の100%返金

入社後3ヶ月以内に退職した場合 紹介手数料の50%返金

入社後3か月以降に退職した場合 返金無し

かなり長い期間返金率が高いです。

採用側の企業からするとA社よりもB社の方が安心して紹介を受けられます。

求職者としっかりと面談を行い精度の高いマッチングを行う人材紹介会社は、返金率が高い傾向にあります。
返金率は人材紹介会社のHP内に書いてある場合もあるので、確認してみてもいいかもしれません。

自主応募の方が有利と言われる理由

よく自主応募の方が有利だと言われる事もありますが、それはある意味正しいです。自主応募者を採用する方が、企業にとっては採用コストを遥かに抑えられるからです。

エージェントから企業を紹介されたら、まずご自身でその企業の採用情報を確認し、求人が出ていないか確認します。ある場合、自分で応募するのも一つのテクニックです。

ただ、人材紹介会社に求人を出している以上、企業は採用コストをケチらないでしょう。だったら、企業に独自のコネや企業の情報を持っているエージェントを利用した方がリスクは低いかもしれません。転職経験が無い方は冒険せずに、人材紹介会社を利用した方が無難でしょう。

まとめ

求職者からすれば、人材紹介会社の仕組みや人材紹介会社と企業がどの様な契約を結んでいるかなど、関係ないように思うかもしれません。

しかし実際は、仕組みを知る事で転職を有利に進めら方法が沢山詰まっているのです!
良い人材紹介会社を選び、良いエージェントと出会う事で転職の成功率はグッと上がるはずです!転職は自分の人生の今後を決める大きなステップです。どこにチャンスが転がっているか分からないので、多くの情報を持ち転職に臨んでください!

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